公開日：2026年5月 ／ 監修：HELPCARE編集部

「ナーシングホーム」という言葉を耳にすることが増えました。一般的な老人ホームとは何が違うのか、特別養護老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅とはどう使い分けられるのか、入居検討者・事業者の双方から関心が高まっています。

本記事では、ナーシングホームの定義から、介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・サ高住・特養・老健・グループホームとの違いまで、表を用いて整理しながら解説します。事業者の方には、各施設タイプの中でナーシングホームがどう差別化できるかを示す業界視点でもまとめています。

ナーシングホームとは

ナーシングホームとは、もともと欧米での呼称で、日本では法令上の明確な定義は存在しません。一般的には、看護師の24時間常駐や訪問看護との連携によって医療体制を強化し、医療依存度の高い高齢者を受け入れられるようにした有料老人ホーム(主に住宅型有料老人ホーム)を指します。

受け入れの対象となる方

• 末期がんや神経難病(ALS、パーキンソン病など)で看取りを含むケアが必要な方
• 人工呼吸器を装着している方、在宅酸素療法を受けている方
• 胃ろう・経管栄養、頻回の喀痰吸引など継続的な医療処置が必要な方
• 退院後に自宅生活が難しいが、一般的な介護施設では受け入れを断られた方

従来であれば、こうした方々は慢性期病床(療養病床)や介護療養型医療施設で受け入れられてきました。しかし介護療養病床は2024年3月末で制度上廃止され、医療療養病床も削減が進んでいるため、ナーシングホームが新たな受け皿として注目されています。

ナーシングホームと一般的な老人ホームの違い｜3つの軸で整理

ナーシングホームと一般的な老人ホームの違いは、大きく以下の3つの軸で整理できます。

1. 医療体制の違い

最も大きな違いが、医療提供体制です。ナーシングホームは看護師の24時間常駐、もしくは訪問看護ステーションとの緊密な連携によって、いつでも医療ケアを提供できる体制を整えています。一般的な老人ホームは「生活の場」が主で、医療対応は限定的です。

2. 対応できる入居者の医療依存度

ナーシングホームは医療依存度の高い方を主な対象とするのに対し、一般的な老人ホームは要介護度はあっても医療処置が頻繁には必要ない方を中心に受け入れます。「医療処置が必要になったら退去してください」と言われる老人ホームもありますが、ナーシングホームは入居時から医療依存度の高さを前提にしています。

3. 看取り・ターミナルケアへの対応

ナーシングホームの多くは、施設内での看取り(ターミナルケア)に対応しています。住み慣れた施設で最期を迎えたいというニーズに応えられる点は、家族にとっても大きな安心材料です。一般的な老人ホームでは、状態悪化時に病院への搬送が前提となるケースが多くなります。

対応できる医療処置の違い

具体的にどんな医療処置に対応できるかが、施設選びの重要な判断軸になります。一般的な傾向を整理すると以下の通りです(施設ごとに体制は異なるため、必ず各施設に確認してください)。

医療処置	一般的な老人ホーム	ナーシングホーム
インスリン注射	△ (対応可の施設あり)	●
胃ろう・経管栄養	△ (対応可の施設あり)	●
在宅酸素療法	△	●
頻回の喀痰吸引	× (対応困難)	●
人工呼吸器の管理	×	●
中心静脈栄養(IVH)	×	●
ターミナルケア・看取り	×〜△	●

●=多くの施設で対応可能、△=施設による、×=対応困難

高齢者向け施設7種類との違いを比較

日本の高齢者向け施設には、ナーシングホーム以外にも多様な選択肢があります。それぞれの違いを表で整理します。

施設タイプ	運営主体	入居条件	医療体制	月額費用目安
ナーシングホーム	民間(住宅型有料老人ホーム等)	制限なし(医療依存度高めの方も可)	看護師24時間体制または訪問看護連携	20〜40万円
介護付き有料老人ホーム	民間	原則要支援1以上	看護師日中配置(夜間は施設による)	15〜30万円
住宅型有料老人ホーム	民間	自立〜要介護5	医療体制は施設による	15〜30万円
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)	民間	原則60歳以上、自立〜軽度要介護中心	安否確認・生活相談のみが基本	10〜25万円
特別養護老人ホーム(特養)	公的(社会福祉法人等)	原則要介護3以上	看護師日中配置	10〜15万円
介護老人保健施設(老健)	公的(医療法人等)	要介護1以上、在宅復帰目的	医師常駐、看護師24時間体制	10〜20万円
グループホーム	民間・公的	要支援2以上、認知症の方	医療体制は施設による	15〜25万円

※費用は地域・施設により大きく異なります。あくまで一般的な目安です。

使い分けのポイント

こんな方に向いている施設	選択肢
医療依存度が高く、看取りも視野に入れたい	ナーシングホーム
要介護度は高いが医療処置は限定的、費用を抑えたい	特養(ただし待機が多い)
リハビリで在宅復帰を目指したい	老健
自立度が高く、自由な生活を続けたい	サ高住
認知症のケアを中心に受けたい	グループホーム
24時間体制の介護を受けたい(医療処置は軽度)	介護付き有料老人ホーム

ナーシングホームが選ばれる典型的なシーン

実際にナーシングホームが選択肢として挙がるのは、以下のようなケースです。

1. 病院から退院を求められたが、自宅での介護が難しいケース

急性期病院での治療が一段落し、退院を求められても、医療処置が継続的に必要なため自宅では家族の負担が大きすぎる──そんなケースで第一の選択肢になります。地域連携室やソーシャルワーカーから紹介されることも多くなっています。

2. 一般的な老人ホームに入居を断られたケース

「人工呼吸器を使用している」「頻繁な喀痰吸引が必要」など、一般的な老人ホームでは受け入れが難しい医療処置がある場合、ナーシングホームが受け皿となります。特養も要介護3以上の縛りや長い待機期間があるため、即時対応できる選択肢として重宝されます。

3. 看取りまで同じ施設で過ごしたいというニーズ

状態が悪化するたびに病院と施設を行き来するのではなく、看取りまで同じ施設で過ごしたい、というニーズに応えられるのもナーシングホームの強みです。本人にとっても家族にとっても、住み慣れた場所で最期を迎えられる安心感は大きな価値となります。

事業者視点|ナーシングホームの差別化価値

事業者にとって、ナーシングホームは老人ホーム市場の中で明確な差別化ポジションを築ける選択肢です。

有料老人ホームの施設数は年々増加しており、厚生労働省「令和6年社会福祉施設等調査」によれば2024年10月時点で18,460施設、前年比3.5%増となっています。施設数の増加に伴い競争は激化し、明確な差別化を持たない事業者は稼働率の低下に直面しています。介護事業者の倒産も2025年に176件(東京商工リサーチ調べ)と過去最多水準が続いており、業界全体が淘汰局面に入っています。

このような中、医療依存度の高い方の受け入れ体制を整えることで、以下のような事業上のメリットが生まれます。

ナーシングホームへの業態転換や新規参入の具体的な条件・収益モデルについては、「ナーシングホームを開設するには?参入条件・収益モデル・成功のポイントを徹底解説」もあわせてご参照ください。市場全体の動向や経営戦略としての位置づけは、「ナーシングホーム業界の動向｜『淘汰の時代』に老人ホーム経営の活路はあるのか」で詳しく解説しています。

ナーシングホームの今後

団塊世代が全員75歳以上となった2025年を経て、日本社会の高齢化はさらに進行します。特に85歳以上人口は2035年に1,000万人を超えると見込まれており、医療と介護の両方を必要とする方の数も増加が続きます。

一方で、病床数の削減、特養の待機問題、自宅での老老介護・介護離職といった構造的課題により、医療依存度の高い高齢者の「行き場」は依然として不足しています。この空白を埋める存在として、ナーシングホームへの社会的需要は2040年に向けて拡大基調で推移するでしょう。

地域包括ケアシステムの中でナーシングホームが果たす役割については、「地域包括ケアシステムにおけるナーシングホームの役割｜5つの構成要素から読み解く」でも詳しく解説しています。

ナーシングホームに関するよくある質問

ナーシングホームと有料老人ホームは別の施設ですか?

ナーシングホームの費用相場はどれくらいですか?

ナーシングホームは医療保険と介護保険のどちらが使えますか?

ナーシングホームと特別養護老人ホームの違いは何ですか?

ナーシングホームは看取りまで対応してくれますか?

医療と介護の一体提供を支える基盤として—ナースコールの見直し

ナーシングホームとして医療依存度の高い入居者を受け入れる現場では、ナースコールや見守り機器の選定が、職員の負担と入居者の安全を大きく左右します。看護師・介護職員の連携をスムーズに保ち、夜間対応の負担を抑えるには、現場に合ったICT機器の活用が欠かせません。

HELPCAREは、LTE通信を使った工事不要の無線型ナースコールです。スタッフのスマートフォンで呼出受信・見守り・巡視記録が完結し、介護記録システムとの連携構成も組みやすい設計になっています。ナーシングホームのように多職種・多場面の対応が求められる現場でも、現場の負担を抑えながら情報共有の基盤を整えられる選択肢です。

有線・PHS・Wi-Fi・LTEの4タイプの違い、コストの比較基準、施設規模別の選定チェックリストをまとめた「ナースコール選定ガイド」を無料でダウンロードできます。ナーシングホームの運営強化や、老人ホームの差別化検討の第一歩としてご活用ください。

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参考・出典

• 厚生労働省「令和6年社会福祉施設等調査の概況」
• 厚生労働省「有料老人ホームの設置運営標準指導指針について」(令和6年12月6日改正)
• 厚生労働省「介護保険制度の概要」
• 東京商工リサーチ「2025年『介護事業者』倒産」
• 国土交通省「サービス付き高齢者向け住宅情報提供システム」

※本記事は2026年5月時点の情報に基づきます。費用は施設・地域・利用者の状態により大きく異なるため、具体的な金額は各施設に直接ご確認ください。